ふたつの碑〈いしぶみ〉物語 ーふたば会の戦後ー

第4話 事故後の田奈部隊

  • 第4話 事故後の田奈部隊

     戦局の悪化もあって通勤途上の痛ましい事故の後も田奈部隊ではフル操業が続き、引き続き4年生は弾薬生産に従事していました。そんな中の翌昭和20年2月7日正午前、部隊の中心部である西谷の貨物引込線プラットホームで貨車への積載作業中の棒地雷(*注3)が大爆発を起こし、軍属の作業員5、6名(*注4)と馬の体がバラバラに吹き飛ぶ事故が起こり、昼食当番のため付近を通行中だった神奈 川高等女学校の生徒が巻き込まれて片足を切断する大怪我になりました。また、2月17日には田奈部隊が連合国軍機の機銃掃射に遭いました。

    第4話 事故後の田奈部隊

     3月29日、横浜二中では第27回卒業式と第28回卒業式が中庭で挙行されました。戦争遂行という国策と戦局の悪化のために、昭和15年に入学した5年生と昭和16年に入学した4年生が同時に卒業せざるを得ないこととなりました。大正8年の第1回卒業式から卒業生は本館の正面玄関前で集合写真を撮影することになっていて、その写真帖は現存していますが、この日撮影された卒業写真は5月29日の横浜大空襲で写真館もろとも灰になり、現存していません。

    第4話 事故後の田奈部隊

     卒業後も進学先の上級学校に入学するまでは、引き続き動員先の工場で生産に従事することとなりました。進学した先でも勤労動員が待っていますし、昭和18年からは兵役年齢の引き下げや学生の兵役猶予がなくなり、学徒出陣が待っていました。本土決戦が迫る中、戦場となった沖縄では学徒隊が組織され、同世代の旧制中学や高等女学校の生徒達が後方任務にせよ戦闘に参加することを余儀なくされました。

    第4話 事故後の田奈部隊

    (*注3)
     棒地雷とは、対戦車肉薄戦で使用する制圧機材であり、事実上の特攻兵器である。田奈部隊では製造されておらず、全国の他の兵器廠で製造されたものを貯蔵して、部隊から前線に出荷していた。

    (*注4)
     丸通(現・日本通運)所属の積込作業員。部隊から出荷する弾薬は、西谷、東谷のプラットホームで貨車に積載し、貨物引込線から省線横浜線経由で瑞穂埠頭(桟橋)まで鉄道輸送され、そこから輸送船で戦地に送られた。省線長津田駅構内から田奈部隊に延びる貨物引込線は、現在のこどもの国線恩田駅・こどもの国駅間の奈良川を渡る橋梁の先で分岐し、現在のこどもの国正面広場(西谷プラットホーム)、同牧場口駐車場(東谷プラットホーム)まで延びていた。同様に横浜線は東神奈川駅手前から海側に分岐して京浜急行本線をくぐり瑞穂埠頭まで延びる貨物支線が存在した。

  • 第4話 事故後の田奈部隊
  • 第4話 事故後の田奈部隊
  • 第4話 事故後の田奈部隊
  • 第4話 事故後の田奈部隊
  • 第4話 事故後の田奈部隊
  • 第4話 事故後の田奈部隊

学校報国団とは(学徒勤労動員の単位への変遷)

時期 戦況・政策・本校
昭和13年3月
  • 国家総動員法公布
昭和13年4月頃
  • 県内の各旧制中学・高等女学校などの各中等学校で報国団結成
  • 時局の重大性に鑑み」精神修養・錬成を目的として活動
  • 最初は各校で報国団が結成され、昭和13年4月24日に「県下連合報国団」が結団式が挙行された
同年7月
  • 勤労奉仕道場・箱根報国寮開寮
昭和15年度
  • 本校、グライダー部創設
昭和16年
  • 文部省、「中等学校等における修練組織に関する件」発令
  • 戦後の生徒会・自治会に相当する校友会(本校では「学友会」と称された)が解散させられる
同年8月
  • 「学校報国団体体制確立方」発令。校長を隊長とする隊組織、「学校報国隊」の編成が訓令された
  • 本校でも「新生報国団」「学友会の発展的解消」との記述が見られる(「翠嵐会誌」創刊号・昭和16年10月13日翠嵐会発行)
  • 使命・目的が「錬成」から「勤労動員」に重きが置かれる
  • この年中26回(当時3年生・現在の中学3年に相当)は横須賀海軍工廠に本格的な勤労動員されている
昭和16年12月8日
  • 真珠湾攻撃
昭和17年8月
  • 「中等学校の履修年限を5年から4年に短縮すること」が閣議決定(実施は昭和20年)
昭和18年6月
  • 「学徒戦時動員体制確立要綱」閣議決定、動員先が農業から工業へ、軍需工場への本格的な勤労動員が始まる
  • 本校、田奈部隊への動員開始。
同年10月
  • 「教育に関する戦時非常措置方策」閣議決定。学徒の勤労動員期間を年間の三分の一まで延長。
昭和19年3月7日
  • 「決戦非常措置に基づく学徒動員実施要綱」閣議決定。動員の範囲を1,2年生まで拡大、「通年動員」開始
同年12月
  • 「新規中学校卒業者の勤労動員継続に関する措置要綱」閣議決定。
昭和20年3月18日
  • 「決戦教育措置要綱」閣議決定。すべての学校で1年間授業停止
  • 連合国軍の沖縄上陸を目前とした措置、学徒をして防衛の「一翼」、生産の「中核」を担わせる
同年5月22日
  • 「戦時教育令」制定。学徒を食料増産・軍需生産・防空防衛・重要研究等、戦時に緊切な要務を挺身させるとともに、戦時に緊要な教育訓練を行うため、学校ごとに教職員と学徒をもって学徒隊を組織しようとの決定であった。(本校の状況不明)

▲このページの先頭へ